実際にあった危険な中国製食品
その中でも特に食べちゃいけないもの…


中国製食品の中でも特に食べちゃいけないもの

2007年に発生し、日本中を恐怖に陥れた「毒入り冷凍餃子事件」。

中国から輸入された冷凍餃子を食べた、
いくつかの家族が食中毒の症状を訴え入院し、
後の検査でメタミドホスが原因だと分かりました。

先ほどの毒入り餃子事件では捜査が難航したものの、
毒を混入させたとして2010年に中国人の男の身柄を拘束しました。

この事件をきっかけに中国産の食品に関する安全性への関心は高まりました。
今回は中国で問題となった安全性に問題があるといわれる食品について紹介します。

実際にあった危険な中国製食品

メラミン入り粉ミルク

2008年に問題が表面化したのが「メラミン入り粉ミルク」

メラミンを添加することで含有たんぱく質量をごまかした
粉ミルクを飲んだ赤ちゃんのうち、6人が亡くなり、
およそ30万人が健康被害を受けました。

毒入りもやし

もやしは傷みやすい食品です。

傷むと見た目が悪くなるのを避けるために
漂白剤を使用することがあります。

また、育てる際にホルモン剤を添加し成長を促進させることもあるそうですが、
これらの薬剤をもやしと一緒に摂取すると
ガンや奇形児のリスクが高くなってしまうそうです。

条例などで使用が制限されている場合もあるそうですが、
多くの生産者が使っているといわれています。

殺虫剤入り冷凍インゲン豆

日本の大手冷凍食品会社が販売していた冷凍インゲン豆から
日本の基準値のおよそ35000倍にも及ぶ
ジクロルボスという化学物質が検出されました。

実際に食べた人は味見をした際に舌の痺れを感じ、
飲み込みはしなかったものの入院することになったそうです。

革牛乳

革牛乳とはたんぱく質の含有量を高めるために
革の捨てる部分や動物の毛、臓器を粉末にしたものを混ぜた
牛乳や粉ミルクのことです。

加工された皮には発がん性のある六価クロムが含まれることがあり、
長期間に渡って撮り続けると
ガンや重金属中毒を起こす恐れがあるそうです。

中国産食品がなぜ日本で流通したのか

中国食品の安全性については国民的関心が高い。

中国からの食品輸入は日本の農林水産物・食品の
輸入総額995億2427万ドル(2012年)の13.7%を占め、
米国の19.4%に次いで第2位の位置を占めている。

それだけ、日本は中国食品に依存しているといえる。

まず、12年の日本の主な中国食品の輸入品目は以下の通り。

・コメ:4万8418トン(輸入シェア7.6%)
・栗:7547トン(同67.0%)
・落花生:7万3331トン(同92.3%)
・リンゴ果汁:6万2241トン(同70.3%)
・ニンニク:1万9568トン(同98.5%)
・ネギ:5万2139トン(同99.9%)
・結球キャベツ:2万9100トン(同85.6%)
・人参・カブ:7万1282トン(同86.0%)
・タマネギ:26万9347トン(同78.6%)
・ごぼう:4万5511トン(同94.4%)
・乾燥野菜:3万9149トン(同85.2%)
・冷凍野菜:38万5878トン(同40.4%)
・野菜缶びん詰類:39万44トン(同51.1%)
・豚肉ソーセージ類:2万4253トン(47.3%)
・鶏肉調製品:22万4618トン(49.7%)
・ウナギ調製品:8818トン(同99.1%)
・ハマグリ:6200トン(同93.5%)
・アサリ:2万4910トン(同69.0%)

以上から、輸入シェアが極めて高い食品が多いことがわかる。

特に栗、落花生、リンゴ果汁、ニンニク、ネギ、結球キャベツ、タマネギ、
人参・カブ、ごぼう、乾燥野菜、ウナギ調整品、ハマグリなどは
輸入品のほとんどが中国産といえる。

これらの中国食品は主に加工食品材料として使われる。

例えば、タマネギは、日本の品種が中国で栽培され、
日本に輸入されるときは「ムキタマ」と称される
皮を剥いた状態で輸入され、
ハンバーグなどさまざまな料理材料に使われる。

乾燥野菜などは即席麺の具材に使われ、
豚肉ソーセージ類や鶏肉調整品も外食産業などで使われる。

このように中国食品は私たちの食生活に加工食品原材料として入り込んでいる。

もちろん、そのままスーパーに並ぶ中国食品もある。

中国食品の安全性に関する問題点

中国食品の安全性に関して指摘されている問題は
残留農薬汚染、残留抗生物質・合成抗菌剤汚染、残留ホルモン汚染、
重金属汚染、アフラトキシン(カビ毒)汚染、ウイルス汚染、違法食品添加物汚染などがある。

残留農薬汚染は農薬使用方法がずさんで残留値が高いだけでなく
日本では危険な農薬として使用禁止されている農薬が
中国ではヤミ流通などで使われている事例も報告されている。

現に大阪のスーパーで販売されていた中国産ショウガから
日本では禁止されている農薬BHCが高濃度で検出されている。

この事案では中国で依然として危険な農薬が流通し、
かつ使用方法も農薬残留値が極めて高くなる収穫後の農薬散布、
いわゆるポストハーベストとして使われていたことを証明している。

食品検疫体制の問題点と対策案

日本国民として問題にすべきことは安全性に問題のある中国食品を
水際で排除する日本の食品検疫体制についてです。

日本に輸入される食品は本来、
日本の食品衛生法に適合したものでなければ輸入できない

日本の残留農薬基準や残留抗生物質基準などに違反した食品は
輸入できず、廃棄等されることになる。

この食品検疫体制が100%完全に機能しているのであるならば、
いくら中国食品が安全性に問題があったとしても輸入時にチェックされ
日本の食生活に影響を与えることはないはずである。

中国食品の問題は対岸の火で
中国に旅行するか中国で生活する際に気を付ければいいことになる。

しかし、残念ながら日本の食品検疫における検査率は
輸入件数のわずか1割程度で9割の輸入食品は無検査で輸入されている。

当然その中には中国食品も含まれているのである。

検査の内訳を見てみると行政検査(国による検査)が2.9%
登録検査機関による検査が7.7%である。

この国による検査である行政検査はモニタリング検査ともいわれ
検査結果が出るまで輸入を認めない本来の食品検疫ではなく
検査対象輸入食品の国内流通を認めるもので
場合によっては、検査結果が出たときは
その輸入食品は食卓に並んでいることもあり得るのである。

では登録検査機関による検査はどうなのであろうか。
登録検査機関は民間の検査機関である。

この民間の検査機関による検査(7.7%)のうち
約4%が自主検査である。

それは検疫所による行政指導に基づいて行われる検査であり、
サンプリングも輸入業者に任されており、
その検査の妥当性には絶えず疑問がつきまとうものである。

民間の検査機関に委託する検査のうち、
もうひとつの検査が命令検査である。

これは本来の食品検疫検査であり、
検査結果が出るまでは輸入は認められない。

しかし、この検査は輸入件数のわずか3.7%にしかならない。

さらに、民間の検査機関は、検査料が一律でないために
輸入業者は安い検査料の検査機関に検査依頼をするため、
一部の民間検査機関(検査料が安いだけに、検査人員も少なく、
検査機器も必要最低限のものにとどまる)に検査が殺到している。

果たしてまともな検査ができているのかこれも疑問がつきまとう。

本来であれば、国が検査結果が出るまでは
輸入を差し止める食品検疫検査を100%実施すべきである。

国が検疫所で行う食品検疫検査に従事している食品衛生監視員は
全国でわずか399人しかいない。

食品の検査は、サンプリングから検査機器に
検査対象食品を入れるまでの前処理工程まですべて人の手によってなされる。

なおかつ、OECDによって定められた検査機関のGLP基準によって、
検査従事者は、正職員であることが定められている。

要するに食品検査はそれに従事する食品衛生監視員を増やさなければ
検査率が上がらないのです。

どれもこれも、中国の食品は極めて危ないと思っています。
どうか、これから偽造が減りますように。

あなたにオススメの記事

⇒ 中国人による日本の税金でタダで高額ガン治療…医療制度のヤバ過ぎる抜け道…